家族葬は会社にも連絡するべき?メールの内容や文例を紹介!
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家族葬は会社にも連絡するべき?メールの内容や文例を紹介!

2018年07月10日(火)5:34 PM

メールイメージ

家族が亡くなった場合、できるだけ内々に葬儀等を行って故人を送り出したいと考える人もいるでしょう。自分が亡くなった時にそうしてもらいたいと考える人もいるかもしれません。

そんな時に選ばれるのが「家族葬」ですが、もしこの家族葬を選択することになった場合、故人の勤めていた会社や、遺族自身が勤める会社へは連絡を入れるべきなのでしょうか。

この疑問の答えとともに、もし会社に連絡を入れるのであれば、どのような形で伝えるべきなのかについてもまとめてみましょう。

家族葬を行う際は会社に連絡する必要はあるの?

故人が会社員であった場合、その人が勤めていた会社には、当然ながら連絡する必要性が生じるでしょう。休職し、闘病生活を送っていれば会社側も覚悟はしているかもしれませんが、突然亡くなるケースもないとは言えません。いずれにしてもその会社に籍を置いている限りは従業員なわけですから、連絡を入れる必要があります。

また、葬儀に関する連絡もしておいた方がいいでしょう。家族葬を選択した場合には、その旨も伝えておくようにしてください。上司や部下、同僚などの中には葬儀に参列したいという考えを示す人も出てくるかもしれませんが、家族葬の場合には故人がよほどお世話になっていない限り参列をお断りするのが一般的です。

では、家族が亡くなった場合はどうでしょうか。もし仮に、葬儀を土日など会社が休みの日に行うのであれば、特に連絡を入れる必要はありません。しかし、会社が休みではない日に葬儀を行う場合には、連絡を入れなければ無断欠勤となってしまうため、何かしらの連絡を入れる必要は出てきます。

問題は家族が亡くなったことや家族葬にすることを伝えるべきかどうかという点ですが、これに明確なルールはありません。その家族が会社の同僚や上司などと顔見知りの場合には、伝えてもいいでしょう。しかし、特に関係が深くなければ、事後報告でも問題はないはずです。

事前に家族が亡くなったことや、葬儀のために会社を休みたい旨を伝えると、もしかしたら「参列したい」と言われるかもしれないため、家族葬を選択したのであれば、わざわざ事前に言わない方が、気を遣われなくて済むのではないでしょうか。

ただ、勤めている会社の就業規則などに、慶弔休暇や慶弔見舞金に関することが書かれているのであれば、事前に家族が亡くなったことや家族葬を行う旨を伝えることで会社の対応も異なります。

企業によっては慶弔休暇を設けており、これを有給としているケースもあります。事前に家族が亡くなったことや家族葬を行うことを伝えれば、有給で会社を休むことができるか、もしくは慶弔見舞金を受け取ることが可能とないます。

これは忌引き休暇の場合も同様です。それぞれの企業の就業規則をチェックし、それに鑑みて対応を決めましょう。

家族が亡くなった際に、会社の規則を確認している時間はないと思います。しかし、会社の規則として用意されている制度ですから、もしそうした制度があることを知っていれば、万が一の時も、会社に一報いれることができます。

メールを送る際の文例に決まった書式はあるの?

人や立場によって会社に家族葬を執り行うことを伝えるか否かについては変わってきますが、もし会社に伝えることになった場合には、どのような伝え方をするといいのでしょうか。

上司等と距離が近く比較的何でも話せる関係にあるのであれば、口頭で伝えてもいいのかもしれません。そうしたことが難しければ、メールで伝えるようにしてみましょう。

メールで送る際には、文例や書式にこれといった明確で厳格な決まりやルールはありませんが、最低限の情報は記載する必要があります。家族葬の場合には、一般的な葬儀とはまた内容も異なってくるため、その点に気をつけてメールの文面を考えるようにしてください。

・故人との間柄や亡くなった日時など
・葬儀は家族葬で執り行うこと
・香典や弔電、弔問等の辞退について

基本的には上記の内容を記載しておけば問題ありません。もちろん、自分の名前や部署などの情報も記載しなければいけませんが、メールの内容はこのような簡素なものでいいでしょう。

【文例】

○月×日、母○○が永眠いたしました。

母の遺志により、遺族及び近親者のみでの家族葬を執り行うことに致しました。

尚、誠に勝手ながら、御香典、御弔電、御供花などは固くご辞退申し上げます。

平成〇〇年〇〇月〇〇日

通常の葬儀であれば、葬儀の日時や宗派、葬儀場や喪主や連絡先などの情報も記載はしますが、今回は家族葬に関するメールの内容についてです。この文面だけでも、家族が亡くなった場合であれば十分でしょう。

家族葬を執り行う場合には最低限の情報だけを記載し、直属の上司宛に送りましょう。必要であれば、総務宛にも送ります。それ以外は特に必要ありません。もちろんこれに加えて、感謝を伝える文言を添えてもいいでしょう。

もし忌引き休暇や慶弔休暇などを取得し休む場合には、それについても触れておくとスマートです。仕事を休むということはそれだけ周囲の人に負担をかけることにもなりますから、それについて申し訳ないという気持ちがメールから伝われば、受け取った相手もその気持ちを汲んでくれるでしょう。

また、メールはメールに過ぎません。葬儀の準備などで忙しければ仕方がありませんが、会社を休むのであれば電話や口頭で別途伝えることも必要になってきます。

さらに、取引先などとのアポイントメントがあったりなどした場合は、そちらの方へも連絡を入れるようにしてください。メールでの文面は上記のような簡素なもので問題はありませんし、わざわざ家族が亡くなったことを伝える必要がないケースもありますが、連絡は必ず早めにすることが必須になります。

まとめ

家族葬を選ぶと、どの範囲で連絡したらいいのか迷う人も少なくないはず。しかし、状況によりますが、勤めている会社には事前に連絡程度は入れておいた方がいいかもしれません。

故人の勤めていた会社にしろ、家族が勤めている会社にしろ、連絡がなく後で伝わってしまえば、それがちょっとしたトラブルを引き起こす可能性もないとは言えないので、メールで一報くらいはいれておくべきでしょう。

家族ともどもお世話になっている上司や同僚などがいれば、葬儀に参列したいと言ってくるかもしれません。その場合も、「家族葬」の旨を伝え、メールにもしっかりと辞退や断りの文面を載せ、もし直接言われた場合にも丁寧にお断りすることが大切ですね。

故人の遺志であると伝えることで、参列や香典の受け取りなどを辞退することも失礼にあたりません。理由をしっかりと述べた上で報告しましょう。



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